証券ライフの投資戦略


大手証券や大手IFAは、ファンドラップやバランス型投信、外国債券、仕組債を中心に資産運用提案を行うところが増えていますが、はたしてそれが長期的にお客様のためになるか疑問です。(詳細につきましては、Youtube「証券ライフチャンネル」をご覧ください。)

 

証券ライフでは、ヘッジファンドを中心に安定的なパフォーマンスを上げながら、ベトナムファンド・新興国株ファンド・個別株をスパイスとして加え、「ローリスク・ハイリターン投資戦略」を提案させて頂いています。

 

なぜなら、せっかく投資をするのに、年率1%〜3%くらいのリターンなら、投資をする意味がないと考えるからです。

 

証券ライフが取り扱うヘッジファンドは、過去のトラックレコードで年率6%〜20%のリターンの実績があるヘッジファンドを中心に、株式投信、個別株を組み合わせ、中長期的に高いリターンを狙っていけるポートフォリオを組ませて頂きます。

 

 

これは証券ライフが提唱するモデルポートフォリオの一つで、お客様によっては、ヘッジファンドやオルタナティブファンドだけに投資される方や、個別株やベトナムファンド中心に運用される方もいらっしゃいます。

 

まずは、お客様のご意向をお伺いし、最適な運用提案をさせて頂きます。  


ヘッジファンド

私は、野村證券時代を含め20年以上の経験の中で、一般的な金融商品だけで資産を堅実に増やすことは難しいということを悟りました。それでは、どのような金融商品が良いのでしょうか?

答えは、「ヘッジファンド」です。

ヘッジファンドは、日本ではまだ馴染みのない金融商品ですが、欧米ではリスクを抑えて高いリターンが得られる金融商品として富裕層に広まっております。また、4兆円以上の運用資産を誇るハーバード大学基金では、ポートフォリオ全体の36.4%をヘッジファンドに投資し、毎年増やし続けています。なぜ、欧米の富裕層や大学・財団・年金などがヘッジファンド投資を増やし続けているのかというと「ローリスク・ハイリターン」だからです。2000年〜2020年末までの20年間の各資産の年平均リターンを比較してみると以下になります。(出典:富裕層のためのヘッジファンド投資入門)

                   年平均リターン

・ヘッジファンド指数       8.4%                            

・世界債券            4.7%

・米国株                             4.6%

・世界株指数         3.1%

・日本株指数           0.2%  

 

上記の年平均リターンからもわかるように、ヘッジファンドのリターンが突出しております。

証券ライフでは、世界に15000本近くあるヘッジファンド中から、より優れたヘッジファンドを選び、過去の運用成績で年率6%〜20%のリターンを上げているヘッジファンドを中心に、相場全体が大きく下落した時にも、下落幅を抑えリターンが狙えるファンドや株式市場の上下にに関係なく安定的パフォーマンスを出しているファンドを扱っております。

 

1万円から購入できる公募ヘッジファンド「ダブル・ブレイン」、一般的に買えない私募のヘッジファンドを取り扱っており、欧米の富裕層と同じステージの資産運用をご提供できます。私募ファンドにおいては、昨年ヘッジファンド業界でトップ3の利益額(約1兆円)を出したヘッジファンド、設定来12年間一度もマイナスを出したことのないヘッジファンドなど、国内IFA法人の中でも、トップクラスの商品ライナップを取り揃えております。

 

ヘッジファンド投資が初めての方にもわかりやすくご説明させて頂きますので、お気軽にお問合せください。


公募ヘッジファンド「ダブル・ブレイン」

ベトナムファンド

コンピュータ運用で世界最大規模の運用会社マンAHLが運用するファンドです。

機械学習とAIを用いて、24時間休むことなく、リスクをコントロールしながら、世界の500以上資産に投資します。投資対象である、株式・株価指数・債券・金利・商品・通貨・クレジット等の500以上の資産に対して、買いまたは売りを行います。

相場の上昇時においても下落時おいてもリターンを狙っていきますので、全天候型のファンドだとも言えます。ダブル・ブレインは公募ファンドですので最低1万円〜ご購入いただけます。「ダブル・ブレイン」資料をご希望の方は、一番下の資料請求ページからご請求下さい。


私募ヘッジファンド

ベトナムファンド

ローリスク・ハイリターンを望んでいらっしゃる方で、金融資産5000万円以上の方には誰もが買えない私募のヘッジファンドをご案内させて頂いております。ご購入は10万ドル〜となります。

 

より詳しい私募ヘッジファンドの情報をお知りになられたい方は証券ライフまでお気軽にお問合せください。


オルタナティブファンド

ベトナムファンド

弊社は、株式市場や債券市場との相関性が低く、安定的なパフォーマンスを出している私募のオルタナティブファンドを取り扱っております。具体的には、ライフセトルメントファンドやブリッジローンファンドです。ライフセトルメントファンドは生命保険を組み入れたファンドですが、株式市場や債券市場との相関性が低く、安定したパフォーマンスを出しております。

 

より詳しいオルタナティブファンドの情報をお知りになられたい方は証券ライフまでお気軽にお問合せください。



株式投信

ベトナムファンド

ベトナムファンド

アジアの中でもベトナムは株式市場全体の時価総額がまだ約19兆円と小さく、今後、株式市場の拡大が大いに期待できるマーケットです。今後3年間、ベトナム経済は年率約6.5%成長を続けるとIMFが予測しております。その原動力は、ベトナムが製造業の国として立ち上がりつつあることです。実際、サムスンのスマートフォン「ギャラクシー」の大部分がベトナムで生産されています。また、ベトナムは隠れたIT立国でもあります。日米のIT大手でベトナムにシステム開発を委ねているところもあります。人口も9,370万人と毎年増え続けており、成長著しい国であります。投資の基本は、成長する国に資金を投下することです。

 

 [取扱い商品]

FCグローバルベトナムファンド


エマージング中小型株式ファンド

ベトナムファンド

新興国(エマージング)は、世界の人口の84%を占めているにも関わらず、株式の時価総額は世界の14%ほどしかない状況です。新興国は、今後も高い経済成長を続きていき、株式市場の拡大余地も大きいと考えらます。また、新興国の大型株の2022年の増益予想は、+8.7%ですが、中小型株式は+34.5%と約3倍の増益の見込みです。エマージング中小型株式ファンドは、シュローダーの徹底した企業調査により、中長期的に利益成長の高い銘柄を組み入れております。

 

 [取扱い商品]

シュローダー・エマージング中小型株式ファンド



個別株

証券ライフ,Buy Japan,日本を買おう

日本株

私は野村證券時代を含め、過去22年間の経験の中で、大化けした中小型株をいくつも発掘してきました。その中でも、一番大化けした銘柄は、半導体製造装置メーカーの「6323ローツェ」です。この銘柄は、2000年の2月に発掘して、お客様に購入頂いた銘柄で、3ヶ月に3倍になった銘柄です。実はその時、お客様にローツェで勝負しましょうと提案したところ、4000万円をご投資頂き、これが3ヶ月で約1億2000万円になり、高値で全部売り抜けました。その後、ローツェは色んなお客様に購入して頂いた銘柄です。言うなれば私に株の醍醐味を教えてくれた銘柄の一つで、とても相性の良い株でした。このアベノミクス相場では、2012年10月1日の安値136円→2020年7月10日の高値6020円まで、実に44倍になった銘柄なのです。ここで言いたいことは、投資信託で8年で何十倍になるということはまず考えられないことですが、「個別株式」は、何十倍にもなる「夢」があるということです。「株」を買うということは、「夢」を買うということなのです。証券ライフでは、そのような夢のある銘柄をご提案させて頂いております。(※ただし、株に絶対はありません。)


個別銘柄選択の観点

株式投資で大きな利益を狙っていくには、中小型の成長株が良いと考えます。理想は、毎年の純利益の伸び率が20%以上の勢いのある会社です。私が銘柄発掘する時は会社四季報がベースになりますが、新聞・雑誌・TV・普段の生活など、ありとあらゆる所にアンテナを張りながら銘柄を探します。時代にあったテーマを探し、それに沿って収益を向上させている企業を探し出します。

 

動画

なぜ今、半導体関連株なのか≫

億万投資家に学ぶ「個人投資家こそ中小型株だ!」≫


アジア株

アジアの個別株

契約証券会社を通して個別の外国株式を取り扱っております。その中でもアジア株に注目しており、特にベトナム・フィリピン・インドネシアの個別株式に注目しています。

 [取扱い商品]

・ベトナム株

・フィリピン株

・インドネシア株

・マレーシア株

・タイ株

・中国株

 

動画

なぜ今、ベトナム株なのか≫

ベトナムの成長力を買おう!≫



※本資料は投資判断の参考となる情報の提供を目的としており、特定の銘柄の投資勧誘を目的として作成したものではございません。銘柄の選択、投資の最終決定は、ご自身のご判断で行って下さい。なお、使用するデータ及び表現等の欠落・誤謬等につきましては、当社はその責を負いかねますのでご了承下さい。また、本資料は提供させていただいたお客様限りでご使用いただきますようお願い申し上げます。また、企業概要に関しましての出典は東洋経済新報社の会社四季報のデータを引用させて頂いております。