コア・サテライト戦略


コア・サテライト戦略とは、ポートフォリオを組む際に有効な考え方の一つで、ポートフォリオを「守り」と「攻め」に明確に分割し、効率的に運用する投資戦略です。これは、運用資産を大きく2つに分けて、中心的な部分(コア=核)では、安定的な成長(運用成果)を図る一方で、残りの資金(サテライト=衛星)では、比較的高いリターンを目指して運用する仕組みです。一般的にコア・サテライト戦略では、資産全体として過度のリスクを取ることを回避しながら、リターンの上積みを狙うことができるため、現在、世界の多くの機関投資家が採用しております(個人投資家でも活用できます)。

 

証券ライフのコア・サテライト戦略は、コアとして、絶対収益追求型のヘッジファンド「ダブル・ブレイン」でリスクを抑えた安定的なリターンを得ながら、サテライトとして、ベトナム・アジア・日本・米国・中国の株式型投信、個別株で高いリターンを狙っていきます。

 

一般的な証券会社やIFAは、コアの部分でファンドラップやバランス型投信、インデックス投信を用いることが多いのですが、証券ライフでは、絶対収益追求型のヘッジファンドを推奨しております。なぜなら、今後の相場展開を想定し、主に株式や債券の買いだけを行うファンドラップ、バランス投信、インデックス投信だとパフォーマンスを出せないと考えるからです。弊社が扱う絶対収益追求型ヘッジファンドは、相場下落時にもリターンが狙える売りも行います。いわば、どんなときにでもパフォーマンスを追求する全天候型のファンドなのです。こういったファンドをコアに据えるところはあまりないと思われます。

 

また、サテライト部分においても、一般的な証券会社やIFAは、無難な商品を推奨することが多いでしょう。しかし、証券ライフは、ベトナムを中心とした、まだ皆が注目していない市場を推奨しております。

 

そのような戦略によって、中長期的にリスクを抑えながら、高いパフォーマンスを目指しております。


投資信託

絶対収益追求型ヘッジファンド「ダブル・ブレイン」

ベトナムファンド

コンピュータ運用で世界最大規模の運用会社マンAHLが運用するファンドです。

機械学習とAIを用いて、24時間休むことなく、リスクをコントロールしながら、世界の500以上資産に投資します。

投資対象である、株式・株価指数・債券・金利・商品・通貨・クレジット等の500以上の資産に対して、買いまたは売りを行います。

相場の上昇時においても下落時おいてもリターンを狙っていきますので、全天候型のファンドだとも言えます。

 

絶対収益追求型ヘッジファンド「ダブル・ブレイン」の資料をご希望の方は、一番下の資料請求ページからご請求下さい。


ベトナムファンド

ベトナムファンド

アジアの中でもベトナムは株式市場全体の時価総額がまだ約19兆円と小さく、今後、株式市場の拡大が大いに期待できるマーケットです。今後3年間、ベトナム経済は年率約6.5%成長を続けるとIMFが予測しております。その原動力は、ベトナムが製造業の国として立ち上がりつつあることです。実際、サムスンのスマートフォン「ギャラクシー」の大部分がベトナムで生産されています。また、ベトナムは隠れたIT立国でもあります。日米のIT大手でベトナムにシステム開発を委ねているところもあります。人口も9,370万人と毎年増え続けており、成長著しい国であります。投資の基本は、成長する国に資金を投下することです。

 

 [取扱い商品]

FCグローバルベトナムファンド


日本の中小型株ファンド

中小型株ファンド

2018年~2019年にかけて日本の中小型株は軟調でした。中小型株ファンドのパフォーマンスが振るわなかったために、中小型株ファンドの解約がこの1年で約1600億円出ているようです。「人の行く裏道あり、花の山」、皆が中小型株を売っている時期は逆に買い場に差し掛かっているのではないかと考えます。

過去18年のデータを見ると、約7割の確率で年間のパフォーマンスは、中小型株が大型株を上回っています。皆がダメだと思っている時期が買い場ではないでしょうか?

そのような想定の元、過去のパフォーマンスや運用実績、銘柄選択の巧拙を比較し、中長期で高いパフォーマンスが期待できるファンドを選定しました。

証券ライフが厳選しました中小型株ファンドの資料をご希望の方は、直接、証券ライフにお問合せ頂くか、一番下の資料請求ページからご請求下さい。


中国株ファンド

現在、米中貿易摩擦によって、中国は叩かれていますが、中国の強さはこんなものではないと考えます。日本電産の永守さんも、中国は必ず巻き返すとおっしゃっています。その根底にあるのは、やはりハングリー精神ではないでしょうか?13億人の民が豊かさに目覚め、チャレンジし必死に戦っています。AIの分野においても、数年で世界最高峰になるのではないかと言われています。日本もかつて高度経済成長期には、アメリカにバカにされていました。しかしその後、どうなったでしょう?トヨタ、ホンダ、日産の高燃費自動車は米国市場を席捲し、ソニー、パナソニック、東芝の家電製品は米国でシェアを伸ばしました。かつて日本が歩んだ道を、中国が強大な力を持って歩んでいるのです。だから、中長期的な観点で中国への投資は外せないと私は考えます。そのような観点で、厳選した中国株ファンドをご案内できればと存じます。証券ライフが厳選しました中国株ファンドの資料をご希望の方は、直接、証券ライフにお問合せ頂くか、一番下の資料請求ページからご請求下さい。



個別株

証券ライフ,Buy Japan,日本を買おう

日本株

日本の個別株に関しては、相場全体の状況によって、どのような銘柄に投資した方が良いか考えなけれなりません。証券ライフは、中小型のリサーチに強みを持っておりますが、相場の状況によっては大型株に投資した方が良い場合もございます。2019年は、全体的には中小型株より大型株の方がパフォーマンスが高い年であったと言えるでしょう。しかしながら、過去18年のデータを見ると、約7割の確率で年間のパフォーマンスは、中小型株が大型株を上回っています。皆がダメだと思っている時期が買い場ではないでしょうか? 株式投資で大切なことは、一に「忍耐」、二に「忍耐」、三、四がなくて五に「忍耐」だと私は考えます。過去20数年の相場経験で、皆が見放した銘柄が暴騰した例を何度も見てきました。

例えば、私が2015年6月の証券ライフセミナーで取り上げた「9551メタ・ウォーター」は、2015年〜2019年6月頃まで株価はボックス圏で、約2500円〜3300円前後でウロウロしておりました。ところが、2019年7月から突如動き出し、2020年6月5日に「5140円」という上場高値を付けました。

「人の行く裏道あり、花の山」、株が上がらなくてしんどい時期もありますが、良い業績をしっかりと出している企業で、バリュエーションが高くなければ、見直し買いは入ってきます。そのような観点で、個別株を見て頂ければと存じます。

私は野村證券時代を含め、過去22年間の経験の中で、大化けした中小型株をいくつも発掘してきました。その中でも、一番大化けした銘柄は、半導体製造装置メーカーの「6323ローツェ」です。この銘柄は、2000年の2月に発掘して、お客様に購入頂いた銘柄で、3ヶ月に3倍になった銘柄です。実は、その時、お客様にローツェで勝負しましょうと提案したところ、4000万円をご投資頂き、これが3ヶ月で約1億2000万円になり、高値で全部売り抜けました。その後、ローツェは色んなお客様に購入して頂いた銘柄です。言うなれば私に株の醍醐味を教えてくれた銘柄の一つで、とても相性の良い株でした。このアベノミクス相場では、2012年10月1日の安値136円→2020年7月10日の高値6020円まで、実に44倍になった銘柄なのです。ここで言いたいことは、投資信託で8年で何十倍になるということはまず考えられないことですが、「個別株式」は、何十倍にもなる「夢」があるということです。「株」を買うということは、「夢」を買うということなのです。

銘柄選択の観点

株式投資で大きな利益を狙っていくには、中小型の成長株が良いと考えます。理想は、毎年の純利益の伸び率が20%以上の勢いのある会社です。私が銘柄発掘する時は会社四季報がベースになりますが、新聞、雑誌、TV、普段の生活など、ありとあらゆる所にアンテナを張りながら銘柄を探します。時代にあったテーマを探し、それに沿って収益を向上させている企業を探し出します。

 

「参考動画」

なぜ今、半導体関連株なのか≫

億万投資家に学ぶ「個人投資家こそ中小型株だ!」≫


アジア株

アジアの個別株

証券ライフは、契約証券会社を通して個別の外国株式を取り扱っております。その中でもアジア株に注目しており、特にベトナム・フィリピン・インドネシアの個別株式に注目しています。中国株に関しましても、面白い銘柄が出てきています。

 [取扱い商品]

・ベトナム株

・フィリピン株

・インドネシア株

・マレーシア株

・タイ株

・中国株

 

動画

なぜ今、ベトナム株なのか≫

ベトナムの成長力を買おう!≫

 

フィリピンの個別株を買えるのは、日本では証券ライフが契約している藍澤證券だけです。

 

また、ベトナム・インドネシア・タイ・マレーシアの個別株を買える証券会社も数えるほどしかございませんが、証券ライフが契約している藍澤證券で取り扱っています。


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※本資料は投資判断の参考となる情報の提供を目的としており、特定の銘柄の投資勧誘を目的として作成したものではございません。銘柄の選択、投資の最終決定は、ご自身のご判断で行って下さい。なお、使用するデータ及び表現等の欠落・誤謬等につきましては、当社はその責を負いかねますのでご了承下さい。また、本資料は提供させていただいたお客様限りでご使用いただきますようお願い申し上げます。また、企業概要に関しましての出典は東洋経済新報社の会社四季報のデータを引用させて頂いております。